ケガや病気、万一のとき。家族のリスクに備えよう

「三大疾病・生活習慣病」と「入院」のリスク

がん、心疾患、脳血管疾患といった生活習慣病は、食生活の乱れや過剰なストレス、運動不足などが原因で起こると言われ、若い世代でも増加傾向にあります。また、手術や入院を伴うため、医療費がかさむことも知られています。

病院にかかったときに支払うお金は、「高額療養費制度」で上限額が決まっています。「高額療養費制度」とは、医療機関や薬局の窓口で支払った額が上限額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。上限額は、年齢（70歳以上かどうか）と年収によって決まります。

一般的に多いと言われている年収が約370～770万円の方。69歳以下で、ここに属する方の上限は

80,100円＋（医療費−267,000円）×1%

で算出されます。例として、医療費が100万円かかった場合を考えてみましょう。

医療費の自己負担は3割なので、窓口で支払う額は30万円です。しかし上記の「高額療養費制度」を適用すると、ひと月に支払う医療費の上限額は87,430円となります。すごく助かりますよね。

しかし、ここで気を付けなければならないのは、「高額療養費制度」は、月ごと（月の初めから終わりまで）に適用されるということです。病院の精算は月末なので、入院期間が同じ一か月間だったとしても、5/1～5/31まで入院するのと、5/20～6/19まで入院するのとでは訳が違うのです。月をまたいでしまうと自己負担も大きく変わります。そのリスクを想定しておかなければなりません。

自分が働けなくなるリスク

もしもあなたが大病を患ったとき、入院自体は短いかもしれませんが、そのあとの通院や治療で、長期間休職する可能性があります。そうなったとき、お給料はどうなるでしょうか。有給休暇を消化しきったあと、収入がなくなってしまいます。健康保険加入者は「傷病手当金」が支給されますが、支給されるのは月収の3分の2ほどです。ボーナスはもらえませんし、年収としては大体半分になってしまうと言われています。収入減を自分でどう補填するか、考えなければなりません。

また、たとえば喉や舌にがんができた場合、声が出せなくなるなどの身体障害が発生し、仕事に影響を及ぼすことも考えられます。そうなったときも、これまでどおりの年収が得られるという保証はありません。収入減に備えておく必要があります。

家族に「万が一」が起こったときのリスク

家族の大黒柱が亡くなると収入が減り、生活に困る可能性が出てきます。ここでも社会保障として「遺族年金制度」がありますが、支払いは子どもの年齢によって打ち切られます。下の子ども18歳になった年の3月末に遺族基礎年金の支払いが終わってしまうので、もし子どもが進学するとなると、十分な学費や生活費を準備できないかもしれません。自分で備えておかないといけないのです。

「入院」のリスクに備える　医療共済「メディフル」

日帰り入院からまとまった一時金が受け取れ、一生涯保障や先進医療保障などライフプランに合わせて自由に設計できます。

「三大疾病・生活習慣病」のリスクに備える　特定重度疾病共済「身近なリスクにそなエール」

三大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）に加えて、三大疾病以外の「心・血管疾患」や「脳血管疾患」、さらには「その他の生活習慣病」まで幅広く保障します。

自分が働けなくなったときのリスクに備える　生活障害共済「働くわたしのささエール」

病気やケガにより身体に障害が残ったときの収入減や支出の増加に備えられます。公的な制度である身体障害者手帳制度と連動したわかりやすい保障です。

家族に「万が一」のことが起こったときのリスクに備える　定期生命共済（逓減期間設定型）「みちびき」

お手頃な共済掛金で、必要十分な保障を準備できます。死亡時だけでなく、所定の重度要介護状態や第1級後遺障害の状態も保障します。